リップル（XRP）を取り出すには
Nano Ledger Sを紛失・焼失した場合にXRPを取り出す緊急手段について – 仮想通貨リップル研究室 https://t.co/e7kJViur2h
コメント更新。残念ながらNano Ledger S系でしか想定していません(@@;)リカバリーコードの互換性があれば他の暗号通貨にも対応可能かと思います。
— 名もない猫@夢想家 (@cryptopayments3) 2018年9月10日
レジャーナノ Sを紛失した場合のXRPを取り出すには、Nano Ledger Sのリカバリーコード（フレーズ）を持っていることが絶対条件になります！
もし、リカバリーフレーズを持っていない・わからないという方は諦めるしかありません。リカバリーフレーズはそれくらい大事なものです。
実は、レジャーナノ S本体よりリカバリーフレーズのほうが大事だということ！
現在レジャーナノ Sの中に仮想通貨を入れて保管している方は、いますぐリカバリーフレーズの所在を確認しましょう！
最悪、リカバリーフレーズがあれば本体がなくても復元できます！
取り出し方については、Nano Ledger Sを紛失・焼失した場合にXRPを取り出す緊急手段についてをご参照ください。
ブロックチェーンは実用性を追求するフェーズへ
仮想通貨の爆発的成長期、終わった可能性－イーサリアム創設者https://t.co/JVEQe8Qhh7 pic.twitter.com/QvwzpHFcNN
— ブルームバーグニュース日本語版 (@BloombergJapan) 2018年9月10日
イーサリアム創業者のVitalik Buterin（ヴィタリック・ブテリン）氏は、8日に香港にて開催されたイーサリアム、ブロックチェーン会議に出席。
ブテリン氏は、Bloombergからの取材に対し「ブロックチェーン分野が頭打ちになって来ている」と主張しました。
いままでは、ブロックチェーンというものを世の中に広めることに注力してきたけど、もうすでに広まりつつあり、
これからは、ブロックチェーンの実用性を追求するフェーズに移行しなければ、今後の成長はないと指摘。
今後の成長には、仮想通貨に関心を持っているひとたちを巻き込み、投機だけではなく"実在する経済活動における実用"へと転換させることが必要であると考えられています。
コインベース：7ヶ月で従業員を倍増、500人体制に
米仮想通貨取引所コインベース：7ヶ月で従業員を倍増、500人体制に
◆当初18年末までとしていた従業員500人を前倒しで達成
◆今年に入ってから、東京、シカゴ、ダブリン、ポートランドに新たにオフィスを開設しているhttps://t.co/g6oGZ3eQfe— コインテレグラフ@仮想通貨ニュース (@JpCointelegraph) 2018年9月10日
コインベースは2月、従業員250人を18年末までに倍増させる計画をしていましたが、9月時点で既に500人の目標を達成したとのこと。
コインベースは、いま最も勢いのある取引所のひとつで、拠点（オフィス）を世界各国に設ける動きが目立ちます。
この半年で積極的に拠点の開設を進めており、今年6月に日本進出に向けて東京にオフィスを開設したのをはじめ、シカゴやポートランド、アイルランドにオフィスを開設。ポートランドでは新たに100人の雇用を行っています。
コインベースが力を入れているのは、人員増強だけではありません。
先週には、世界最大の資産運用会社である米ブラックロックとタッグを組み、仮想通貨の上場投資信託（ETF）の創設を検討していることが明らかにしています。
コインベースのブライアン・アームストロングCEOは以前に、「仮想通貨版のニューヨーク証券取引所を目指す」と成長への野心を語っており、今後5年で仮想通貨に関わるひとは、現在の4,000万人から10億人に増えるとも言及しています。
アームストロングCEOは、仮想通貨の未来は明るいと考えています。
インドマネー流入に期待
インド、2日間の仮想通貨規制の公聴会が控える｜規制撤廃が期待されるhttps://t.co/d5oRnto77a
明日9月11日から、インド準備銀行(RBI)による仮想通貨規制に関する最高裁判所の公聴会が開始され、今回の公聴会では、規制の撤廃などの見直しを行う可能性がある。#NewsPickUp— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2018年9月10日
インド準備銀行(RBI)による仮想通貨規制に関する最高裁判所の公聴会が、9月11日から開始されます。
現在、インドでは仮想通貨をビジネスとして取り扱うことが全面的に禁止（仮想通貨取引禁止）になっていますが、それに対し批判の声が挙がっています。
この公聴会では、規制の撤廃などの見直しを行う可能性があるとされており、もし規制の見直しが行われれば、世界人口第2位・13億人のインドマネー流入が期待されます。
