市場占有率（ドミナンス）が価格上昇の条件？
BTCのシェアが拡大傾向、反発の本当のサインは市場占有率＝トムリー
◆米ファンドストラット社のトム・リー代表、ビットコイン反発の本当のサインは市場占有率の回復
◆BTCのシェアは過去数週間で今年最高の48％に上昇
◆昨年初旬のBTCシェアは80％。今年１月は36％に下落https://t.co/Wl1ImPvuAg— コインテレグラフ@仮想通貨ニュース (@JpCointelegraph) 2018年8月7日
米ファンドストラット社のトム・リー代表は、ビットコイン反発の本当のサインは市場占有率（ドミナンス）の回復にあると述べています。
2017年3月までは、ビットコインのシェアは仮想通貨市場全体の80％を占めていました。
それが１年後の１月までには、ビットコインのシェア率は32％にまで急下降。
それ以降、上昇・下降を繰り返し、7日には今年最高の48%にまでビットコインのシェア率は上昇しました。
トム・リー氏曰く、
「ビットコインの市場占有拡大は、市場がかつてあった状態にまで戻ってきていることを示している」
と発言しています。
ただ注意して頂きたいのは、ビットコインのシェア率がそのまま価格へ反映されるというわけではないということです。
あくまでシェア率が"価格を上昇させる為の1つの条件"であるという見解です。
相場操縦行為で約920億円を荒稼ぎか
仮想通貨の仕手グループ、相場操縦行為で約920億円を荒稼ぎか｜ウォールストリートジャーナルhttps://t.co/i5Tk5PAnUw
WSJは、Telegramだけで74000人を擁する世界最大規模の仕手グループ「Big Pump Signal」が、26回のPumpで244億円相当の取引を行ったと指摘。元メンバーの1人がその実態を暴露した。
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2018年8月7日
海外の大手メディア、ウォール・ストリート・ジャーナルが、仮想通貨業界において「Pump and Dump（相場操縦行為）」が行われているとする記事を公開しました。
主な手口としては、事実とは異なる虚偽の情報を流すなど、グループで価格を釣り上げる（又は暴落させる）ことで価格操作を行い、不当に売り抜けて稼ぐという方法です。
相場操縦行為は、仮想通貨に限ったことではなく、株式の世界でも厳格に規制されてはいるものの起こり得るものです。
今回報道された内容は、過去6カ月間に、相場操縦行為が121通貨で計175回行われたとし、取引量は8.25億ドル（約920億円）に上るとされています。
報告書内では、世界最大規模の仕手グループとされる『Big Pump Signal』は、メッセージアプリTelegramにおいて74,000人以上のフォロワーを有し、昨年12月に作成されてから、すでに26回のPump（価格の人為的上昇）に関与し、2.2億ドル（244億円）相当の取引を行なったと明らかにされました。
まだまだ市場規模の小さい仮想通貨市場は株式市場に比べれば、相場操縦は比較的簡単に出来てしまうのが現状です。さらに仮想通貨市場には相場操縦を取り締まる規制が今のところないため、そこに関しても問題視されています。
今後、相場操縦への規制がなされなければ、仮想通貨市場は信頼を失い縮小してしまうでしょう。
早急なる規制が望まれます！
リップル（XRP）が20万店以上のオンラインショップで決済可能に
#リップル（XRP）が20万店以上のオンラインショップで決済可能に
ビットコイン・スーパーストア（Bitcoin Superstore）にリップル（XRP）が追加され、クリプト愛好家はXRPとその他5種類の仮想通貨で20万店以上のオンラインショップで決済利用できるようになります😊https://t.co/rq02KtBxRZ
— コイン東京│COIN TOKYO 仮想通貨の最新ニュース・速報 (@COIN_TOKYO_JP) 2018年8月7日
ビットコイン・スーパーストア（Bitcoin Superstore）にリップル（XRP）が追加されたことにより、20万店以上のオンラインショップでXRP決済が利用ができるようになります。
具体的にはビットコイン・スーパーストアを経由して、アマゾンやグーグルエキスプレス、スターバックスなどのオンラインストアで、XRPを利用した買い物ができるようになります。
今回追加されたリップル（XRP）の他にも、既にBTC、BCH、LTC、ETH、DASHをサポートしています。
ビットコイン・スーパーストアはフロリダ州に本拠を置くスタートアップ企業で、今年1月に開設したと見られています。
今後の発展に期待です！
