バイナンスの証拠金取引に関する進展
仮想通貨取引所大手Binanceが、証拠金取引に9つの取引ペアで開始する可能性がでてきました。
バイナンスのAPIの内容変更をRedditのユーザーが指摘。以下の9通貨が証拠金取引で「有効」に変更されていることがわかりました。
- BTC-USDT
- BNB-BTC
- BNB-USDT
- ETH-BTC
- ETH-USDT
- TRX-BTC
- TRX-USDT
- XRP-BTC
- XRP-USDT
3月にも同様にAPI上の変更が指摘、”isMarginTradingAllowed”と書かれた証拠金取引を示す表記がバイナンス上で取引される全てのペアに追加されたことが明らかになっていましたが、今回新たに上記9つの取引ペアのみ“isMarginTradingAllowed”:true＝「有効」に変更されていることが確認されたことで再び証拠金取引の可能性が浮上。
例えば、Binance上で取引が行われている「現物取引」を示す変数”isSpotTradingAllowed”では、すべての取引ペアが:true=「有効」になっています。これも、実際に取引が行われる通貨ペアと提供しない取引ペアとで実事例から見える違いであり、未だ公式発表こそないが、APIの内容に期待が寄せられている理由となります。
証拠金取引の開始は以前からあった
証拠金取引の開始は、すでに前回のAPIで発覚した時に、ユーザーの証拠金取引実装に関する内容の問いに対して、「この噂はよい結果をもたらすだろう。」と回答。
また、Biananceが公開したホワイトペーパー上でも、現物取引のあとに、証拠金取引、先物と段階的にシステムを導入していく点が記載されています。
これら二つの内容も、証拠金取引が開始される可能性を示唆するものでしたが、実際のAPI上で有効が確認されたことで、近々正式な導入が行われる可能性が見えてきました。
参考CoinPost
億万長者の68％が仮想通貨に投資計画 大手金融コンサルが調査
イギリスに本拠を置く金融コンサルタント会社deVere Groupが億万長者を対象としたか仮想通貨への投資調査を実施。
同調査では、deVereの顧客を対象としているものであるが、世界に点在する億万長者の顧客の68％、実に3分の2以上が、既にビットコインやその他の優勢仮想通貨に投資しているか、またはあるいは2022年末までに投資する予定であるとの結果です。
調査は、顧客の中で保有資産の価値が100万英ポンド（訳1億5千万円相当）を超える個人に対して行われたものですが、deVere Groupは世界的なオフショア投資顧問業を営んでいることから調査レポートにも注目が集まっており、仮想通貨にも2017年より注力し始めた企業として有名です。
今回の調査では、米国からオーストラリアに至るまで、700を超えるdeVere Groupの顧客から回答を集めた結果、富裕層が仮想通貨とデジタル資産の将来に、大きな期待を寄せていると結論付けています。この分析は、今まで見られていた傾向とは相反するもので、従来仮想通貨は、そのハイリスク・ハイリターンなイメージのために、若くて資本の少ない個人からの投資が過度に集中していると考えとは異なるもの。
deVere Groupの創設者でCEOのNigel Green氏は、より裕福な顧客からの仮想通貨への関心が生じていると以下のように主張しています。
この調査が示すのは、富裕層の個人がますます仮想通貨へのエクスポージャーを求めていることだ。仮想通貨はお金の未来であり、未来は今であるという考えは、世界的に受け入れられつつある。富裕層の個人はこの機会を見逃すことはできず、仮想通貨への投資をするためにポートフォリオの調整を行っている。
参考CoinPost
「Nasdaqスタジオ」から放送を開始へ
BIG NEWS!!!
I have been working on moving CNBC Cryptotrader to NEW YORK CITY for over a year..
This Thursday we launch our new season from the CNBC STUDIO at the NASDAQ MARKET SITE in NEW YORK CITY!!! pic.twitter.com/zCdMvxwkhj
— Ran NeuNer (@cryptomanran) 2019年5月3日
5月9日から、CNBCアフリカの仮想通貨番組Crypto Trader(クリプト・トレーダー)が、世界証券取引所のNasdaq（ナスダック）スタジオから放送を開始することがわかりました。番組ホストであるRan NeuNer氏は、来シーズンはタイムズスクエアから放送されるとツイート。この仮想通貨業界にとって極めて重要な時期に、マンハッタンの中心に仮想通貨のテレビ番組が進出し、観光客はもちろんのこと、ニューヨークで勤務する人々の注目を集めると期待されています。
最近、ビットコインが強気市場を見せつつあるタイミングで、グローバルメディアへの進出決定したことは、単なる偶然ではない。機関投資家の領域参入は加速し続けています。 米フェディリティによる調査によれば、機関投資家の22％がすでにデジタル資産(仮想通貨)を保有、およそ40％が今後仮想通貨をポートフォリオに加えることを検討しているとのこと。これは投資先として仮想通貨が、全面的に普及する未来を示唆しています。
参考CoinPost
