[9月19日こよりが注目する仮想通貨ニュース]

根拠は分散型台帳活用例の拡大

ビットコインのマーケットシェア半分をイーサリアムが5年以内に奪うと、テクノロジーアナリストであるIan McLeod氏が主張しています。

McLeod氏によれば、イーサリアムの価格下落は既に底に達しており、 分散型台帳としての活用が広がるにつれ、イーサリアムの価格は急速に逆転すると言及しています。

「2018年の終わりには価格がリバウンドするだろう。長期的に言えば、ビットコインの支配域を思いきり食うことになると思う。」

「実際、今のビットコインが持つマーケットシェアの半分は、5年以内にイーサリアムに奪われる。」

CoinPost

イーサリアムはプラットフォームとしての有用性が初期の頃から評価されており、分散型台帳の発展とともに、そのプラットフォームの有用性が向上するとも考えられています。

ただイーサリアムは、ICOプロジェクトによるETH売却の加速や、米SECによる有価証券該当無しの発言が白紙に戻る可能性が指摘されるなど、不安要素がまだまだあるのが現状です。

ICO問題や証券問題が、今後イーサリアムが急速に発展するのかのカギを握っていると思われます。

ビットコインETF以上に重要や役割を持つ、仮想通貨取引所「Bakkt」

米ニューヨーク取引所の親会社、ICEが運営する新たな仮想通貨取引所「Bakkt」

Bakktは11月に自身のプラットフォーム上で「先物取引」を開始する予定です。

仮想通貨調査企業「Ironwood Research Group」は、Bakktにおける「先物取引」が機関投資家を十分に満足させることができた場合、仮想通貨市場に大きな衝撃をもたらすことになるだろうと言及。

さらに、その成功は「ビットコインETF」以上に重要や役割を持つ可能性があるとしています。

11月の現物ベース先物取引は、米ドル、英ポンド、ユーロ、その他の法定通貨による取引を予定しており、トレンド転換のきっかけとなるか期待されます。

ビットコイン「ガチホ」勢 の数が明らかに

仮想通貨相場が約8ヶ月間下落続きの中、ビットコインの「ガチホ勢」の数が意外に多いことがわかりました。

200BTC以上を保有するウォレットにあるビットコインのうち、3分の1が一度も取引されたことがないというレポートをブロックチェーン調査会社のディア(Diar)が17日、公開しました。

調査会社ディア(Diar)は、長期投資家が2018年の弱気相場にも関わらず仮想通貨の王様(ビットコイン)をまだ信じていると分析しています。

ただ、仮想通貨取引所が保有するビットコインである可能性と、ウォレットの持ち主が秘密鍵を無くした可能性も考えられるので、手放しでビットコインのガチホ勢が多いとはいい難い状況ではあると思います。

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